電子カルテ運用のポイント ～下肢創傷処置と下肢創傷処置管理料～

下肢潰瘍は、血流改善や足変形への対応、全身管理といった状態に応じた処置や管理が推進されています。そのため、令和４年改定において「下肢創傷処置」及び「下肢創傷処置管理料」が新設されました。

　本稿では、皮膚科や形成外科、整形外科を標榜のクリニック様からご質問の多い「下肢創傷処置」の算定ポイントや「下肢創傷処置管理料」のカルテ記載を中心にお伝えさせていただきたいと思います。

【目次】

1. 対象患者
2. 「下肢創傷処置」の施設基準や医師の規定
3. Ｊ000-2「下肢創傷処置」の算定留意点
4. Ｂ001 36「下肢創傷処置管理料」の算定留意点
5. Ｊ000-2「下肢創傷処置」Ｂ001 36「下肢創傷処置管理料」のカルテ記載とレセプト記載

• Point１： 対象患者

Ｊ000-2「下肢創傷処置」→動脈性、糖尿病性、静脈性混合など下肢潰瘍があり、

処置が必要な患者

Ｂ001 36「下肢創傷処置管理料」→下肢潰瘍に継続的な管理が必要な患者（※当該管理料の算定月に下肢創傷処置を算定している患者）

• Point２： 「下肢創傷処置」の施設基準や医師の規定

Ｊ000-2「下肢創傷処置」　　　　⇒施設基準の届出が不要

Ｂ001 36「下肢創傷処置管理料」 ⇒施設基準の届出とカルテ記載が必要

Ｊ000-2「下肢創傷処置」は施設基準の届出が必要なく、留意事項通知でも医師の規定は

ございません。「皮膚科や形成外科の常勤医がいませんが算定できますか」といったご質問をクリニック様から受けますが、常勤医である必要はございません。算定要件を満たせば、下肢創傷処置の算定が可能です。

　また、下肢創傷処置を行えるのは医師のみではなく、医師の指示を受けた看護師も可能です。

• Point３： Ｊ000-2「下肢創傷処置」の算定留意点

①対象部位と潰瘍の深さによる区別

※下肢創傷処置　足趾の浅い潰瘍は、「１　足部（踵を除く）の浅い潰瘍　135点」を算定。

　（令和4年6月22日　疑義解釈その14　問6）

②下肢創傷処置を算定した場合、次の項目は併算定できません。

Ｊ000　創傷処置，Ｊ001‐7　爪甲除去（麻酔を要しないもの），

Ｊ001‐8　穿刺排膿後薬液注入

③複数箇所のＪ000-2下肢創傷処置を行った場合、主たるもののみ算定します。

④次の場合の処置は、算定できません。

軟膏の塗布のみ

湿布の貼付のみ

⇒下肢創傷処置とは、洗浄や足浴、保護材による処置、創傷免荷に伴う処置などです。

Point４： Ｂ001 36「下肢創傷処置管理料」の算定留意点

①下肢創傷処置を算定した月に月1回限り算定します。

②糖尿病合併症管理料は、併算定できません。

②初回算定時に治療計画の作成が必要です。

③患者及び家族等に治療計画を説明、同意を得ることが必要です。

④施設基準により医師の規定があります。

　⇒整形外科，形成外科，皮膚科，外科，心臓血管外科又は循環器内科の診療従事経験５年以上+下肢創傷処置に関する適切な研修 ※の修了

※「下肢創傷処置に関する適切な研修」とは、

一般社団法人日本フットケア・足病医学会「日本フットケア足病医学会認定師 講習会」のうち「Ver.2」や「下肢創傷処置・管理のための講習会」

Point５： Ｊ000-2「下肢創傷処置」Ｂ001 36「下肢創傷処置管理料」のカルテ記載とレセプト記載

Ｊ000-2「下肢創傷処置」

レセプト

請求の際は、レセプトコード830100535　下肢創傷の部位及び潰瘍の深さを記載

Ｂ001 36「下肢創傷処置管理料」

カルテ

毎回の指導の要点をカルテに記載

参考）一般社団法人フットケア・足病医学会　下肢創傷処置管理料チェックリスト

https://jfcpm.org/checklist.html

①創傷管理　②血流評価　③免荷指導

④リハビリ指導　⑤セルフケア指導　⑥その他の指導

レセプト

請求の際は、レセプトコード850190198　下肢創傷処置実施年月日を記載

　下肢創傷処置は、これまで長期の入院で治療されてきましたが、今後は歩行機能を維持しつつ、早期に外来処置へ移行されることが見込まれます。クリニック様での算定機会も、今後増加していくと思われます。

 情報提供元：株式会社ウォームハーツ